SEO対策は、いまや「やった方がいい施策」ではなく、中小企業にとって「やるべき施策」へと位置づけが変わってきました。検索結果で見つけてもらえなければ、見込み客との接点そのものを失う時代になっているからです。

■インターネットで情報を集める人は約9割

現在、消費者の多くは購入や問い合わせの前にインターネットで情報を集めるようになりました。総務省の通信利用動向調査によると、2024年の個人のインターネット利用率は85.6％に達しています。

また、13歳から69歳までの各年代では利用率が9割を超えており、世代を問わず情報源としてのインターネットが定着している状況です。

出典：総務省「令和7年版 『情報通信白書』」

つまり見込み客のほとんどは、御社の存在をまずは検索結果から知る可能性が高いといえます。

検索結果に表示されないということは、それだけで大きな機会損失につながるでしょう。だからこそ、検索される側に立つためのSEO対策が中小企業にも欠かせない取り組みになるのです。

■中小企業の約9割がHPやSNSを導入済み

ホームページを持つこと自体は、もはや当たり前の時代になりました。日本政策金融公庫の「中小企業のデジタル化に関する調査」では、デジタル化に取り組む中小企業のうち、ホームページやSNSを導入している割合は88.5％にのぼっています。

ホームページがあるだけでは他社と差別化できないということです。重要なのは、検索結果でユーザーに見つけてもらい、選ばれるための仕組みをつくることです。

そのために必要なのが、検索エンジンと読者の双方に評価されるサイトを設計するSEO対策。同業他社が増え続ける中で、検索からの流入をしっかり獲得できる企業と、そうでない企業の差は今後さらに広がっていくといえるでしょう。

■広告より費用対効果を出しやすい施策

SEO対策は、Web広告と比較して中長期で資産を積み上げやすい施策といえます。中小企業庁の「2022年版 中小企業白書」でも、自社にとって最適なIT投資を段階的に進め、効果を見極めながら継続していくことの重要性が指摘されています。

SEO対策はこの考え方と相性のよい施策。広告のように出稿を止めれば集客が途切れる仕組みではなく、検索結果で評価されたページが継続的に流入を生み出してくれるのが大きな特徴です。

毎月数十万円の広告費を投じ続けるのが難しい中小企業にとって、SEO対策はコストを抑えながら成果を積み上げられる現実的な選択肢といえるでしょう。短期的な反応より、長く続く集客の土台づくりを目指す姿勢が大切です。

中小企業がSEO対策に取り組もうとすると、多くの企業が同じような壁にぶつかっています。代表的な課題を3つに整理しました。自社の状況と照らし合わせながら、どこに優先的に手を打つべきかを考える参考にしてみてください。

■担当できる人材が社内にいない

中小企業のSEO対策で最大の壁となるのが、人材の問題です。東京商工会議所の「中小企業のデジタルシフト・DX実態調査」によると、デジタル化の最大の課題は「旗振り役が務まる人材がいない」が33.8％でトップ。

次いで「従業員がITを使いこなせない」が29.5％と続き、人材面の課題が上位を占めています。SEO対策も例外ではなく、専任担当者を置けないまま、Web担当者が兼任で対応しているケースが多いのが実情です。

出展：東京商工会議所 「中小企業のデジタルシフト・DX実態調査」

兼任担当者では学習や運用の時間を十分に確保することが難しく、せっかく始めても成果が出る前に手が止まってしまうこともあります。だからこそ、限られた時間で最大の効果を出せるよう、施策の優先順位を絞ることが重要です。

■何から手をつければよいか分からない

SEO対策に関する情報はインターネット上にあふれており、何から始めるべきか迷ってしまう担当者は少なくありません。中小企業基盤整備機構の「中小企業のDX推進に関する調査（2023年）」では、DXに取り組む予定がない企業のうち「何から始めてよいかわからない」と回答した割合が31.1％と、最も高い結果になっています。

東京商工会議所の調査でも「業務内容に合ったデジタルツール・サービスが見つからない」が24.5％、「導入の効果が分からない、評価できない」が23.0％と、判断の難しさを訴える声が並んでいる状況。SEO対策でも同じハードルにぶつかる中小企業は多いといえるでしょう。

出典：東京商工会議所「中小企業のデジタルシフト・DX実態調査」

最初の一歩は、難しい技術的な施策を覚えることではなく、自社の見込み客がどんなキーワードで検索しているかを把握することから。情報収集だけで終わらせず、まずは小さく始めて改善していく姿勢が成果への近道になります。

中小企業が大手サイトと同じ戦い方をしても、勝つのは難しいといえます。限られたリソースで成果を出すためには、戦う場所と進め方を絞り込むことが大切。ここでは、優先順位を意識して取り組むべき5つのコツを順に解説していきます。

■地域や業種を絞ったキーワードを狙う

中小企業のSEO対策で最初に意識したいのが、キーワード選びの戦略です。「リフォーム」のような単独キーワードは、大手ポータルサイトや広告予算の大きい企業がすでに上位を占めており、後発の中小企業が太刀打ちするのは現実的ではありません。

そこで狙うべきが、地域名や業種、悩みを組み合わせたキーワードになります。

検索ボリュームは小さくとも、問い合わせや受注につながる可能性が高いのが特徴。地に足のついたキーワード選定が、中小企業のSEO対策では成果の鍵を握るでしょう。

■見込み客の悩みに答える記事を作る

Googleの検索エンジンは、ユーザーにとって有用なコンテンツを評価する仕組みになっています。

出典：Google「検索セントラル SEOスターターガイド」

自社が伝えたい情報をただ並べるのではなく、読者が知りたい内容に答えることが評価への近道。記事ネタに困ったときは、お客さまから実際によく聞かれる質問を思い出してみるとよいでしょう。

例えば、見積もりの相場、納期の目安、施工後のアフターケアなど、現場で日々受ける質問は最良の記事テーマになります。問い合わせの段階で繰り返し説明している内容ほど、潜在顧客も同じ悩みを抱えているケースが多いはず。営業現場の声を起点にした記事こそ、中小企業の強みを発揮できるコンテンツです。

■自社の強みや実績を具体的に書く

中小企業のSEO対策で他社と差別化するうえで欠かせないのが、自社ならではの一次情報を盛り込むことです。

出典：Google「検索セントラル SEOスターターガイド」

施工事例、お客さまの声、現場の写真、自社で蓄積したノウハウは、他社には絶対に書けないオリジナル情報。一般論を並べた記事はネット上にあふれているため、抽象的な内容だけでは埋もれてしまうのが現状です。

数字や固有名詞を使って具体的に書くことが信頼性を高めるポイント。「多くのお客さまから好評」よりも、自社の実績件数や施工年数を具体的な数字で示す方が説得力が増します。抽象的な表現を、自社で把握している実数に置き換えるだけでも、記事の信頼度は変わってくるもの。中小企業の現場に蓄積された実体験こそ、SEO対策における最大の武器といえるでしょう。

■ページの基本構造を整える

SEO対策の基本となるのが、ページ構造の整備です。Google公式の「SEOスターターガイド」では、初心者向けに重視すべき項目として、以下のような点が紹介されています。

なお、Googleはキーワードの詰め込みやURLにキーワードを無理に含める手法は、ランキングに影響しないと公式に明言しています。

小手先のテクニックを追うよりも、読者にとって分かりやすいサイトを目指すこと。それがSEO対策における最も確実な近道です。

■少ない記事数でも継続して改善する

中小企業のSEO対策では、記事数を増やすことよりも継続的な改善のほうが成果に直結します。

公開して終わりではなく、検索結果での反応を見ながら見出しや内容を修正していく運用が重要です。改善のために役立つのが、Googleが無料で提供している「Search Console（サーチコンソール）」。実際にどんなキーワードでサイトが表示されているか、クリック率はどの程度かといったデータを確認できます。

月に1〜2本の更新ペースでも、データに基づいて改善を重ねれば、検索順位は着実に伸びていくもの。手数を打つよりも、1本ずつしっかり育てる運用こそが、リソースの限られた中小企業に最適な戦い方になるでしょう。

中小企業のSEO対策は、すべてを自社で抱え込む必要はありません。社内のリソースや知識量によっては、外部の制作会社と連携した方が早く成果につながる場合もあります。判断軸を整理しておきましょう。

■自社で進めるのに向いているケース

自社対応に向いているのは、社内に書ける人材や継続できる体制があるケースです。具体的には以下のような状況が当てはまります。

• 業界の専門知識を持った担当者が社内にいる
• 月に数本の更新時間を確保できる
• Search Consoleなどの無料ツールを使って改善できる
• 成果が出るまで中長期で継続できる体制がある

特に業界の専門知識は、外注では得にくい強み。お客さまの悩みや専門用語を熟知している社内の人材が記事を書くことで、独自性のあるコンテンツが生まれます。

時間をかけてでも自社にノウハウを蓄積したい、長期的に内製化を進めたいと考えている企業には、自社対応がおすすめです。書ける人材を育てながら少しずつ改善を続ければ、確実な資産になっていきます。

■外注した方がよいケース・基準

一方で、以下のようなケースでは外部のプロに依頼した方が結果的に費用対効果が高くなる傾向があります。

• Web担当の専任者がおらず、本業との兼任が難しい
• サイトの構造から見直したい
• 業界特化のノウハウを持った会社に任せたい
• できるだけ早く成果を出したい

中小企業庁の「2022年版 中小企業白書」では、中小企業がデジタル化を進めるうえで、ノウハウや情報不足を補うための多面的な情報収集や外部リソースの活用が重要だと指摘されています。専門会社への委託も、こうした外部リソース活用のひとつといえるでしょう。

人材を採用したり育成したりするには時間もコストもかかるもの。一方、専門会社に依頼すればノウハウを最初から活用できるため、立ち上がりが早いのが大きなメリットです。

「数年かけて内製化するか、すぐに外部の力を借りて成果を出すか」という視点で、自社の状況に合った選択をしていきましょう。

■制作会社を選ぶときに見るポイント

外注を選ぶ場合、どの制作会社に依頼するかで成果は大きく変わってきます。SEO対策に強い制作会社を見極めるためのポイントは以下の通りです。

• SEO対策やWebマーケティングの知識があるか
• 自社と同じ業種の制作実績があるか
• 公開後の運用やアフターサポート体制があるか
• 料金体系が分かりやすいか

特に重要なのが、業界特化の実績があるかどうか。同じ業種の制作経験がある会社は、見込み客の悩みや業界特有のキーワードを理解しているため、質の高い提案が期待できます。

また、ホームページは公開して終わりではなく、運用しながら改善していくもの。公開後のサポート体制が整っているかは必ず確認しておきましょう。料金が不透明な会社は避け、見積もり内容を明確に提示してくれる会社を選ぶことが大切です。

詳しくは、「失敗しないホームページ制作会社の選び方｜チェックすべき7つのポイント」もご覧ください。

中小企業のSEO対策は、大手と同じ土俵で戦う必要はありません。地域や業種を絞ったキーワード選び、見込み客の悩みに答える記事作成、自社の強みを具体的に書くこと、ページの基本構造を整えること、そして継続的に改善することが成功の鍵になります。

社内のリソースや知識に応じて、自社対応と外注を上手く組み合わせることも重要なポイント。すべてを抱え込まず、優先順位を決めて取り組む姿勢が成果への近道です。

ウェブコンシェルでは、業界特化型のホームページ制作とSEO対策・Webマーケティング支援を行っています。中小企業のWeb活用をトータルでサポートしているため、自社で進めるのが難しい方はお気軽にご相談ください。